この記事では、「青春18きっぷ」JRの格安乗車券に相次ぐ見直しを紹介しています。
2025年2月、JR東日本は「週末パス」などの企画乗車券の一部を販売終了すると発表しました。
「週末パス」は土日祝の連続2日間、指定エリアの普通列車が乗り放題になる便利な乗車券で、首都圏から新潟、宮城までをカバーしていました。
さらに追加料金を支払えば特急や新幹線にも乗れる仕様で、価格も8880円と手頃だったことから利用者の支持を集めていましたが、販売終了に多くの驚きが広がりました。
JR東日本は、利用者減や制度の簡素化を理由に挙げています。周遊を想定していたにもかかわらず、実際には長距離移動に使われるケースが多かったことも一因とされます。
今後はネット販売に注力し、「えきねっと」限定で利用できる新幹線eチケットや特急のチケットレス乗車サービスを強化していく方針です。
この決定は鉄道ファンだけでなく、フリーエリアに含まれる一部私鉄にも影響を与えています。
「週末パス」の収益は参画する私鉄にも配分されており、第三セクターのひたちなか海浜鉄道では、経営にとって貴重な収入源だったとしています。
今後は、鉄道グッズなどの関連売上への影響も懸念されています。
また、1982年に登場した「青春18きっぷ」にも大きな変更が加えられました。
従来のように5回分を自由な日程で使うことができたのに対し、2024年冬以降は連続する3日または5日間の使用に限定され、複数人での同時利用も不可となりました。
SNSでは「改悪」との声が多く、2025年春もこの方式が継続されています。
JRは変更の理由として、利用者の傾向や駅業務の変化への対応を挙げます。自動改札機対応で便利になった面もある一方、日程調整が難しくなるという不便さも指摘されています。
福山市の博物館では、18きっぷを使って来館する人が大幅に減少し、交流機会も失われつつあるといいます。
こうした企画乗車券の見直しの背景には、駅業務の効率化やネット販売推進によるコスト削減があると考えられます。
実際、みどりの窓口の縮小といった合理化も進められてきました。
企画乗車券は対応や教育のコストが高い割に収益性が低く、磁気券の処理コストの高さも見直しを後押ししています。
一方で、JR各社は金融サービスとの連携など、新たな割引施策にも取り組んでいます。
JR東日本は楽天銀行と連携し、「JREバンク」の口座保有者に年間最大10枚の運賃割引優待券を提供。
JR西日本では、クレジットカード会員限定のネット予約専用乗り放題パスを導入し、利用促進と会員拡大を狙います。
このような動きは、業務効率と収益確保を目指す鉄道事業者の戦略といえますが、かつてのように手軽に鉄道旅を楽しめる選択肢が減ることに、鉄道ファンの間では寂しさが募っています。
まとめ
JR各社による企画乗車券の見直しが相次ぎ、「週末パス」の終了や「青春18きっぷ」の改定など、利用者に影響を与える変更が続いています。
背景には、ネット販売の推進や駅業務の効率化といった経営戦略があり、コスト削減を図る動きが加速。
一方で、旅の自由度が狭まり、鉄道ファンや地域への影響も懸念されています。鉄道の楽しみ方が大きく変わろうとする中、従来の魅力をどう維持するかが問われています。
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